前回は、老後資金の積立は家づくりと同時に考え、そのためには、ある3つのコストを削減することで資金を捻出していく必要がある、というお話をさせていただきました。

そして今回からは、その3つのコストについて、一つずつ詳しく解説していきたいと思います。

家づくりと並行してまず見直していただきたい1つ目の項目が、「生命保険」です。

というのも、住宅ローンを利用して家を建てる場合、ほとんどの方が「団体信用生命保険（団信）」という掛け捨て型の生命保険に加入することになるからす。

この保険は、住宅ローンの契約者に万が一のことがあった際、残っている住宅ローン残高がすべてゼロになる仕組みです。

つまり、もしもの事態に備えて、必要以上に生命保険へ加入する必要がなくなるということになります。その理由を、順を追ってご説明しますね。

まず、万が一のことが起きた場合、配偶者には「遺族年金」が支給されます。さらに、お子さまが小さい間は、その金額が上乗せされる仕組みになっています。加えて、住宅ローンの名義人が亡くなるということは、その方の生活費や車の維持費などが一切かからなくなる、ということでもあります。

例えば、車1台を維持するための費用は、車両代の分割払いだけでなく、ガソリン代、保険料、車検費用、メンテナンス費用などを含めると、毎月およそ7万円かかるとも言われています。その生活費がまるごとなくなるとすれば、家計の負担は大きく軽減されますよね。

つまり、住宅ローンの残債がゼロになり、生活費が大幅に減り、そこに年金収入が加わることで、仮に給与収入が残っていれば、十分にゆとりある生活が可能になるのです。

だからこそ、万が一に備えて、必要以上に保険へ入り過ぎる必要はないというわけです。また、日本は諸外国と比べても、健康保険をはじめとした公的保障制度が非常に充実しています。そのため、医療保険に過剰なお金をかける必要も実はあまりありません。

というのも、国民年金をきちんと納めていれば、誰でも「高額療養費制度」を利用することができるからです。多くの方は、仮に医療費が100万円かかった場合、自己負担割合である30％、つまり30万円が必要になると思われがちです。しかし、高額療養費制度を使えば、実際の自己負担額は10万円以下に抑えられます。

そう考えると、毎月3,000円や5,000円といった高額な医療保険料を支払うよりも、保険料を抑え、その分を貯蓄に回して現金を手元に残しておく方が、合理的だと言えるでしょう。

病院側としても、ベッド数には限りがありますし、経営面を考えれば、できるだけ入院期間を短くし、通院へ切り替えたいという事情があります。その結果、保険適用外となる通院費用が別途必要になるケースも考えられます。

以上の理由から、もし現在、万が一に備えて必要以上の保険に加入しているのであれば、家づくりをきっかけに、一度すべて見直してみることをおすすめしています。

場合によっては、保険の見直しだけで、毎月1万円〜1万5,000円ほどの老後資金を捻出できる可能性もあります。

次回は、2つ目の要素である「光熱費」について、詳しくお話ししていきますので、ぜひ次回もご覧ください。

それでは、、、

追良瀬